【収入を増やす3つの方法】会社にバレずに副業するには？

収入を増やしたい会社員

• 自由に使えるお金が少ない
• 収入を増やしたい
• お金を増やす方法が知りたい

こうした悩みが解決できる記事を作成しました。



■自己紹介

大之助

会社員時代、収入を増やす手段について色々試行錯誤しました。

副業禁止の会社で会社にバレずに1年半副業をしていました。

■この記事でわかること
この記事を読めば、会社員の「収入の増やし方」についてわかります。


前半では「収入を増やす3つの選択肢」について、後半では「会社にバレにくい副業のやり方」について紹介しています。

文字量が若干多いですが、実体験に基づいた情報を余すことなく濃縮しました。
ぜひ最後まで読んでみてください。

会社員が収入を増やす方法

何か好きなことをやろうと思う時にネックになるのが「お金」です。
手元に入るお金の範囲内でできることをするのも良いですが、それだけ自由な選択は制限されます。
どうせ働くなら、いまより多い収入を得て、自由な選択をして幸せな生活を送りたいものです。


この記事を読んでいる人はきっとこれに近い価値観を持っていると思います。
会社員時代の僕もこの「収入をいかに増やすか？」を毎日考えていました。

そこで、まずは会社員が「収入を増やすための選択肢」について解説します。

会社員の収入を増やす3つの選択肢

会社員が収入を増やすために選べる選択肢は3つです。

この3つの選択肢についての「メリット」と「デメリット」、そして「解決策」を紹介します。

「出世」を選んだ場合

「出世」を選んだ場合のメリットとデメリットには下記のようなものがあります。

出世については、実力もさることながら「職場の環境」や「社内政治」に左右されるところもあるので、その辺りが自分にとって良く働きそうか、もしくは攻略できそうかも考えて選んだ方が良いと思います。

ただ、「社内政治力」だけに特化して出世すると「スキル」が身に付きにくいため、会社が潰れた時や左遷などに遭遇すると厳しい戦いを強いられます。

出世を目指すなら、いまのうちからリスク管理の意味も含めて、しっかりスキルを身に付けましょう。

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「転職する」を選んだ場合

「転職」を選んだ場合の「メリット」と「デメリット」には次のようなものがあります。

転職が成功できるかは、これまでに培った「スキルに対する市場価値」と、「成長業界への転職ができるか」で決まります。



「スキルに対する市場価値」とは

少し厳しい表現になりますが、あなたの「希少性」のことです。
例えば、ヘッドハンティングで給料が上がるのはヘッドハンティングされる人が「他にはいない人材で、なんとしてもわが社に」という希少性が理由です。

これはヘッドハンティングに限らず、一般的な転職でも同じです。給料が良い条件の会社には人材が集まります。その際に会社は候補者を比較して、より希少な人材を選びます。



「成長業界への転職」が成功する理由とは

成長している業界とは、それだけ社会的な需要があるということです。
つまり、そこにはお金が集まります。

しかし、同時に人員が不足しています。
それは成長する前は需要が低かったので、当時の需要に見合う人員しか用意できていないからです。
それが社会的な需要が高まることで一気に注文などが増えて人手が足りなくなってしまうのです。
そのため成長業界にいる会社は少し多く払ってでも人を集めるのです。


王道パターン以外の転職成功方法

上記が、王道の転職成功パターンですが、それが難しくても「転職で成功する方法」があります。
それが「副業ができる会社に転職する」という方法です。

これなら特別なスキルがなくても、転職することで副業ができるため、収入の柱を増やすことができて、今より収入を増やすことができます。


転職について、より詳しく知りたい人はプロに相談してみましょう。
下記なら無料で相談できるので登録しておいて損はありません。

「副業する」を選んだ場合

「副業」を選んだ場合の「メリット」と「デメリット」には下記のようなものがあります。

副業の最大のメリットは収入の柱を増やせることです。
これは収入を増やせるだけでなく、今の会社にだけ依存するというリスクもなくすことができるのです。

社会が凄まじい速さで変化していく現代だからこそ、収入の柱を増やすことでリスク分散しておくことは今後ますます重要になっていきます。

また、副業をすることによって今の会社では培うことのできないスキルを手に入れることもできるので、「今のままでは将来が心配だ」という人にもおすすめです。



しかし、副業の唯一のデメリットが「副業禁止の会社」が多いということです。
そこで、ここからは副業禁止の会社員の人に向けて「会社にバレにくい副業方法」を紹介します。

しかし、正直リスクは拭いきれないので「出世や転職は難しいけど収入を増やしたい！」「リスクを取ってでも現状を変えたい！」という人の最終選択肢だと捉えてください。

会社が副業禁止の理由

会社員が副業ができるかどうかは、勤めている会社の就業規則に「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という規定があるかどうかで決まります。



一般的に会社の就業規則は厚生労働省の出している「モデル就業規則」に習って作成されています。

2018年1月にそのモデルが改定され、「第１４章 副業・兼業」という規定が新たに追記され、改定以前にあった「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という規定は削除されました。


これがいわゆる「副業解禁」です。


しかし、多くの会社が依然として就業規則を新たなものにアップデートしていません。

その理由は厚生労働省が出している就業規則はあくまでモデルであり、それぞれの会社の判断で変更するかを決定して良いからです。

会社側としては、副業による「本業が疎かになる懸念」や「情報漏洩のリスク」「労働時間の管理の難しさ」などのデメリットを考えると、なかなか副業解禁にはできないのでしょう。


これが会社員が副業できない理由です。

会社にバレずに副業する方法

会社に副業がバレる理由は下記の通りです。

このうち、「税金」は正しい方法で納税すれば会社にバレる心配はありません。

しかし、「ネット情報」「密告」はバレないように心がけることはできても、絶対にバレないという保証はありません。

つまり、会社に「絶対に」バレない副業はないのです。


ですから、この記事で紹介する方法は『会社にバレるリスクを低くした副業』の方法です。

（やるかやらないかは自己責任でお願いします。）

低リスクな副業の条件

これから会社に黙って副業する人が知っておくべきことは「会社にバレにくくする方法」と「低リスクなビジネス」についてです。

この2つを守って副業をするようにしましょう。

会社にバレにくくする方法

会社に副業がバレにくくする方法は下記の通りです。

それぞれ詳しく解説します。



・「雑所得」で確定申告ができる副業をする

副業というと、アルバイトをイメージする人もいると思いますが、それでは会社にバレます。
その理由はアルバイトで稼いだお金は給料になるため「源泉徴収」されるからです。
そうすると会社の給料と合わせて2つの源泉徴収が発生して、年末調整などのタイミングで会社に副業がバレてしまいます。

会社にバレないためには「雑所得」になる副業をやりましょう。
具体的には「セドリ※」「アフィリエイト※」「投資・FX※」「物販※」「講演の仕事」「執筆の仕事」などがあります。

・確定申告をする場合は「白色」で行う

会社にバレないためには、確定申告をする場合は「白色申告」で行います。

「白色申告」の他に「青色申告」もありますが、これは開業届けを役所に提出しないと選べません。「青色申告」にすると会社に青色申告の理由を問われて副業がバレます。

（※確定申告が必要な状況については「しっかり納税する」で詳しく解説しています。）



・しっかり納税する

納税は国民の義務なのでしっかり納めるのは当然なのですが、これを適当にやってしまうと、国税の査察などが入ります。
その場合は会社の給与所得なども関係するため、会社にも連絡が入り副業がバレます。

ちなみに会社員の場合、1年間の副業での所得（売上ー費用＝所得）が20万円以上の場合、会社の年末調整ではなく自分で確定申告する必要があります。
副業による所得が20万円以下の場合は、会社の年末調整で大丈夫ですが、副業の所得に対する住民税の申告だけは役所に自分でしに行く必要があります。



・会社の人には言わない

会社の人には副業をしていることは絶対に言ってはいけません。
どこで話が漏れるかわからないし、お金が絡む話です。
「副業したいけど、自分は我慢している」という人にとっては嫉妬や恨みの対象になるので、暴露されたり、無駄な軋轢を生む可能性があります。

副業が会社にバレた場合の対応は会社によって違いますが、聞く話だと会社と副業のどちらを辞めるか選ばされたり、会社から罰が下されたりします。



・ネットで「顔」や「本名」を明かさない

これを気をつける必要があるのは特に「人を集めて商品を売る」副業です。

このビジネスモデルは「自分の時間」や「物」、「情報」をお客さんに買ってもらうことで収入が入ります。

ネットが普及したことで誰でも手を出しやすいビジネスモデルではありますが、商品を売るためには人を集める「集客」が必要になります。

そのためネットで発信をする必要があるのですが、ネットで「顔」や「本名」を出してしまうと、偶然会社の人が見てバレてしまう可能性があるので注意が必要です。

低リスクなビジネスの条件

「会社にバレにくくする方法」で紹介した内容からわかるように、会社にバレずに副業をするには「ビジネス」をする必要があります。

しかし、ビジネスと聞くと不安になる人もいると思います。
「借金を背負ったらどうしよう？」「赤字になるのでは？」など。

そこで、そうしたリスクを防いで安全に副業ビジネスをする3つのルールを紹介します。
副業の内容を検討する際の参考にしてみてください。

上記2つを守った副業であれば失敗しにくいです。

それぞれ解説します。


・小資本で始められること

ビジネスと聞くと大きいお金を用意する必要があるように感じますが、そうしたものは失敗した時のリスクになるのでおすすめできません。

今はネットを使えば、経費をかけずに、なんなら0円でもビジネスを始めることができるので、とにかく小資本で始められるビジネスを構築しましょう。


・在庫が無いこと

商品の在庫は誰かに売れるまでは負債です。
商品を作るのには費用がかかるし、在庫として保管し続けるのには費用がかかります。
もし、その商品が売れなければ売れないほど利益にならないどころか、費用さえ回収ができなくなる可能性があります。

リスクを防ぐために在庫が出ないビジネスを構築しましょう。

副業が会社にバレそうになったら？

僕は今回紹介した方法で1年半ほど副業をしていましたが会社にバレたことはありません。

基本的には、明らかな証拠がない限りは咎めようがないと思います。


ただ、2つほど怪しまれる可能性のあるタイミングがあるので、その時の対処法を紹介します。

確定申告を自分でやる場合

副業の所得が20万円以上の場合、会社の年末調整ではなく、自分で確定申告をする必要があります。

その際に、会社に理由を聞かれる可能性はあるかもしれません。

そうした場合は、「株をやっていて、その配当が」とか「仮想通貨で儲かっちゃって」など適当な理由を伝えましょう。

雑所得には、株や仮想通貨で得た収益も含まれますし、これらは副業には該当しないので「そうなんだ」で済むはずです。

雑所得の細かな内訳を会社が調べることはできないので問題ありません。

住民税が高い場合

確定申告、もしくは住民税の申告をすると住民税が上がります。

会社の給与に課される住民税は、会社が給料から天引きしてあなたの代わりに支払ってくれています。（これを「特別徴収」と呼びます）

これが副業によって所得が上がると、課される住民税が増えるため、会社の天引きの計算と帳尻が合わなくなります。（会社は給与に課される住民税しか計算していないため）

これは、給与に対する住民税と副業に対する住民税を合算した額が会社に請求されることで発生します。

そうならないためには、副業の所得に対する住民税は自分で役所に申告して、副業分の住民税については特別徴収ではなく、「普通徴収」で納める旨を伝えましょう。

（普通徴収とは、会社ではなく自分で納付するということです。）


もし、それでも役所の手違いで会社にバレてしまった場合は、「株や仮想通貨で儲かっちゃったから」で乗り切りましょう。

まとめ

今回は会社員の「収入を増やす方法」を紹介しました。


内容を簡単にまとめました。

この記事が、あなたの収入を増やす戦略を立てる際に、お役に立てれば幸いです。